私は京都に本社を構える某企業の株主です。

私は京都に本社を構える某企業の株主です。この企業は、時代遅れと評されるゲームメーカーで、社名や関係者名は非公開としています。 まず、この企業は2012年から2014年までの3年間で累計5000億円もの赤字を出しましたが、それにもかかわらず倒産を免れました。一体何故、倒産することなく存続できたのか、不思議でなりません。 次に、当時の社長であったI.S氏についてです。巨額な赤字を連続して出したにもかかわらず、彼は2015年7月までその地位に居続けました。この決定には、どのような背景があったのでしょうか。 また、この企業は東京・羽田に拠点を置く別の企業と異なり、不採算とされた家庭用ゲーム機事業から撤退することなく、リストラなどの大規模な改革もしませんでした。 しかし、その裏には不正会計や粉飾決算といった手段が使われていたことが明るみに出ています。 さらに、株主たちが求めた社長交代を実現する一環として、渋谷に本社を置くあるIT企業D○NAとの業務・資本提携が行われましたが、最終的には経営統合には至りませんでした。この決着もまた、疑問を残します。 最終的に、I.S氏が赤字を抱え続けた状況の中で辞任に追い込まれ、実質的に新たな社長へ交代することになりました。この結果を株主や社員たちは大いに歓迎しました。 これら5つの点に関して、私は今でも不明な部分が多く、不思議に感じています。皆さんはどのように考えるでしょうか。

京都に拠点を置く某ゲーム企業の株主として発信させていただきます。

京都に拠点を置く某ゲーム企業の株主として発信させていただきます。 この自己紹介だけでも、ある程度は対象の企業が推測できるかもしれませんが、企業名および個人名に関しては敢えて明言を避ける方針ですので、どうぞご了承ください。 さて、以前話題となった黒字化に関する発表が、もし虚偽のものであった場合、それは非常に憂慮すべき事態といえます。万が一にも粉飾決算などの手法で誤魔化しが行われていたのであれば、信頼性の著しい欠如を意味するでしょう。 また、元代表取締役であるI.S氏が在任中に約3年間で累計5000億円もの赤字を抱えたことについて、特段の処分が行われないまま経営の場に置かれていた事実には疑問を禁じ得ません。このような状況下で解任に踏み切らない経営陣の姿勢には、大いに失望を感じました。 しかしながら、仮に無借金経営や十分な内部留保が存在していたとするならば、この点については再考の余地があるかもしれません。 さらに興味深いのは、家庭用ゲーム機事業の収益性があまり高くないとされる中で、なぜ事業撤退が検討されないのかという点です。 この意思決定プロセスには多くの謎が残ります。 加えて特筆すべき出来事として、渋谷を拠点とするIT企業のD○NAとの経営統合が最終的に破談となった件があります。 この統合が実現していた場合、統合後の新会社は「N○NT○ND○ D○NAホールディングス株式会社」といった名称になる可能性もあったかもしれません。 また、その影響でプロ野球チーム「横浜D○NA ベイスターズ」の名称も「横浜N○NT○ND○ D○NAベイスターズ」に改名されていた可能性が浮かびます。 こうしたシナリオを想像すると、多くの変化が見込まれただけに、関心が尽きません。 さらに振り返ると、例の電撃解任劇から早10年が経つことにも驚かされます。 こうした歴史的エピソードを踏まえ、多くの意見や考察を共有いただければ幸いです。皆さまのご意見をお待ちしております。

京都が本社の時代錯誤の某ゲームメーカーの株主によるシンプルな質問です。

京都が本社の時代錯誤の某ゲームメーカーの株主によるシンプルな質問です。 もはや不採算事業と化した家庭用ゲーム機事業から未だに撤退せず、売り上げ水増しで悪あがきを続ける京都が本社の時代錯誤の某ゲームメーカーが嫌いすぎて、考えるとイライラが込み上げ来て身体が震えて、株主として怒りが収まりません。 あの京都の某企業の独裁者で、10年前に事実上解任されたI.S元社長のおかげで、10年経っても、体調がよくありません。 京都の某企業は未だに赤字の元凶であり、粉飾決算の元凶でもある家庭用ゲーム機事業からも撤退せず、さらにセ○サミーみたいに、IT企業のD○NAと経営統合もせずに、自力で再建するという時代錯誤っぷりを発揮するなど、株主達の怒りを買っています。お陰ですっかりゲーム自体が大嫌いになりました。 そこで、質問です。 少しでもイライラを抑える方法はありますか？

私は、京都に拠点を置く某ゲーム企業の株主として活動している者です。

私は、京都に拠点を置く某ゲーム企業の株主として活動している者です。この段階でどの企業を指しているか、ある程度お気づきの方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、個別の企業名や個人名について明言することは控える方針ですので、その点はご理解いただけますと幸いです。 それでは本題に入りたいと思います。以前、この企業が黒字化を達成すると掲げていた件についてですが、仮にそれが事実ではなかった場合の影響は甚大であり、非常に深刻な問題です。 もし粉飾決算によるものだったとしたら、企業倫理の観点から到底容認できるものではありません。 また、過去3年間で累計約5000億円もの赤字を計上したI.S元社長を長期間にわたって任命し続けた経営判断には疑問を感じざるを得ません。 そのような状況下で解任がなされなかったという事実は、正直驚きを禁じ得ません。 ただし、無借金経営や十分な内部留保が存在していたという見解が事実であった場合、見方をある程度修正する必要があるかもしれません。 さらに、家庭用ゲーム機事業についてですが、同分野がさほど大きな利益を上げているようには見えないにもかかわらず、企業として撤退しない理由については不思議でなりません。 どのような戦略が背景にあるのか、興味深い考察対象となるでしょう。 また個人的に注目した点として、渋谷を拠点とするIT企業D○NAとの経営統合が最終的に実現しなかったことが挙げられます。もし統合が成功していた場合、「N○NT○ND○ D○NAホールディングス株式会社」といった名称の企業が誕生し、それに伴いプロ野球チームも「横浜N○NT○ND○ D○NAベイスターズ」となる可能性があったかもしれないと考えると、想像が膨らむ部分です。 最後に、“あの”衝撃的な解任劇から早くも10年の歳月が経過したという事実には感慨深いものがあります。 これに対する皆さまのご意見や感想など、ぜひ伺ってみたいと思いますので、ご自由にお話しいただければと思います。